地域開発に資する低温地熱発電の可能性調査
(財団法人 JKA)


研究期間:
平成22年5月〜平成23年3月  主査企業:(株)ダイヤコンサルタント

活動内容:
地熱発電は、地球温暖化対策としても注目を浴びている。しかし、従来の地熱発電は、自然公園の規制や、既存温泉への影響の懸念などの社会的要因に加え、開発コストに比してリスクが高いことから新規の立地が進んでいない。そこで、従来の地熱発電地域以外の低温地熱地域を調査し、立地を促進させようとするものである。


今後の展開:
    初年度は、地熱資源の観点より調査が行われなかった地域を対象に、文献資料から地域の水理地質構造を構築し、地熱の貯留層とそうでない帯水層の区分を行い、地熱資源量の評価を試みた。また、70〜120℃の間でも発電が可能な発電方式の調査を行った。その結果、低温地熱地域として、仙台南西部地域及び壱岐島後地域に絞り込み、低温発電システムに有効なバイナリー発電を調査することで、低温地熱発電の可能性が十分にあることがわかってきた。  次年度は、モデル地域を絞り込み、低温発電システム等のケーススタディを実施する。


委員長:
海江田 秀志氏 ((財)電力中央研究所 地域工学研究所 地域化学領域上席研究員)

参加機関:
富士電機(株)、(独)産業技術総合研究所、東京大学、地熱技術開発(株)、
電源開発(株)、(株)ダイヤコンサルタント



オブザーバー:
経済産業省、(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構




 バイナリ発電プラントの概念図(地熱学会HPより)

 地域開発に資する地熱の利用形態