会員には、賛助会員と協力会員があります。

賛助会員

本財団の事業目的の遂行を援助するとともに本財団の事業活動に参加することができます。賛助会員は次の3種類とし、それぞれ普通会員、特別会員(協会の活動に寄与すると考えられるもので、特別に賛助会員として認めるもの)に区分します。

  • 本部会員
    本部の事業活動に関し、優先的に便宜を受ける者
  • 地下開発センター会員
    地下開発利用研究センターの事業活動に関し、優先的に便宜を受ける者
  • エネルギー・資源開発環境安全センター会員
    エネルギー・資源開発環境安全センターの事業活動に関し、優先的に便宜を受ける者

協力会員

独立行政法人、大学、地方公共団体その他の公的な団体であって、本財団の活動に寄与すると理事長が認めたものが会員となり、本財団の事業目的の遂行に協力するとともに、本財団の事業活動に参加することができます。

会員数

賛助会員 261社(2024年3月現在)

(内訳)

  • 本部賛助会員 224社
  • 地下開発利用研究センター賛助会員 54社
  • エネルギー・資源開発環境安全センター賛助会員 26社

会員リスト

※御社へのHPにリンクを希望される会員企業の方は、事務局までお知らせください。

団体名
国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所
国立研究開発法人産業技術総合研究所
独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構
独立行政法人経済産業研究所
独立行政法人国際協力機構
独立行政法人情報処理推進機構
独立行政法人中小企業基盤整備機構
独立行政法人日本貿易振興機構
危険物保安技術協会
株式会社国際協力銀行
公益財団法人地球環境産業技術研究機構
日本商工会議所
株式会社日本貿易保険
スコットランド国際開発庁(Scottish Development International)
九州大学グリーンアジア国際リーダー教育センター
公立大学法人産業技術大学院大学
学校法人城西大学
国立大学法人東京工業大学 オープンイノベーション機構
国立大学法人長崎大学 海洋未来イノベーション機構
名古屋工業大学 産学官金連携機構
武蔵野大学国際総合研究所
国立大学法人横浜国立大学大学院工学研究院
茨城県
鹿児島県
熊本県
静岡県
栃木県
福岡県
福島県
山形県
茨城県つくば市
岩手県奥州市
島根県雲南市
福岡県北九州市
福岡県田川市
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