エンジニアリングシンポジウム2014

開催日 平成26年10月29日(水)
会場 日本都市センター会館
主催 一般財団法人 エンジニアリング協会
後援 経済産業省
協賛 独立行政法人国際協力機構/ 株式会社国際協力銀行/ 独立行政法人日本貿易振興機構/ 独立行政法人日本貿易保険/ 日本機械輸出組合/ 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構/ 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構/ 独立行政法人産業技術総合研究所/ 一般社団法人日本産業機械工業会/ 公益社団法人日本プラントメンテナンス協会/ 一般社団法人海外建設協会/ 一般社団法人海外コンサルティング企業協会/ 特定非営利活動法人日本プロジェクトマネジメント協会/ 公益社団法人化学工学会/ 公立大学産業技術大学院大学/ 国立大学法人名古屋工業大学産学官連携センター/ 国立大学法人横浜国立大学大学院工学研究院 (順不同)

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募集要項

【お申し込み方法】
事務局までご連絡ください
エンジニアリング協会シンポジウム事務局 TEL:03-5405-7201

【お申し込み〆切】
平成26年10月22日(水) (〆切後のお申し込みは、事務局までご連絡ください)

【参加費】
9,720円(シンポジウム&交流会 消費税込み)
「参加証」をお送りした以降はお申し込みの取消しが出来ませんので、予めご了承ください。
万一、参加を申し込まれた方が参加出来なくなった場合には、他の方のご参加が可能です。

【お支払い方法】
請求書を送付いたしますので、10月24日(金)までに次の銀行口座にお振込みください。
みずほ銀行 東京営業部(普)1824021 口座名 (財)エンジニアリング協会
*恐れ入りますが振込み手数料はご負担をお願いいたします。
※経理処理上、上記銀行としておりますが、他行をご希望する場合は、予め事務局までご連絡ください。

プログラム

平成26年10月29日
  A会場 B会場 C会場
3FコスモスⅠ 3FコスモスⅡ 5Fオリオン
  持続的成長を支えるエネルギー クリーンな地球を約束する
テクノロジー
次代を創るイノベーション
09:30

A-1「日本のエネルギー政策と電力・ガスシステム改革」

橘川 武郎
一橋大学大学院
商学研究科 教授

2011年3月11日に発生した東日本大震災にともなう東京電力・福島第一原子力発電所事故を契機にして、わが国のエネルギー政策は根底から見直されることになった。今年4月、ようやく新しいエネルギー基本計画が閣議決定され、現在、電力システム改革やガスシステム改革が進行中であるが、それらの先行きに関しては、いまだに不透明な状況が続いている。本報告では、シンポジウム当日の最新の情報にもとづいてエネルギー政策や電力・ガスシステム改革の将来像を展望するとともに、それらとの関連でエンジニアリング産業に求められる役割についても言及する。

橘川 武郎

一橋大学大学院 商学研究科 教授


<略 歴>
1951年 生まれ
1975年 東京大学 経済学部卒業
1983年 東京大学大学院 経済学研究科博士課程単位取得退学
1983年 青山学院大学 経営学部専任講師
1987年 青山学院大学 経営学部助教授
1993年 東京大学 社会科学研究所助教授
1996年 東京大学 社会科学研究所教授
1996年 経済学博士(東京大学)
2007年 一橋大学大学院 商学研究科教授

<著 書>
「日本電力業発展のダイナミズム」(名古屋大学出版 2004年)、「出光佐三」(ミネルヴァ書房 2012年)
「日本石油産業の競争力構築」(名古屋大学出版会 2012年)、「日本のエネルギー問題」(NTT出版 2013年)

<官庁・団体活動>
経営史学会会長、経済産業省総合資源エネルギー調査会委員

B-1「藻類によるグリーンエネルギー革命」

渡邉 信
筑波大学 生命環境系 特命教授

石油由来の燃料および化学製品は、日本における最終エネルギー消費の50%強を占める。地球温暖化および将来の石油資源枯渇に対応するために、石油代替資源の開発が必要である。藻類は陸上植物と比較してオイル生産性が高く、食料と競合せず、海水でも生育する種が多数あることから、将来の石油代替資源として有望なバイオマスである。藻類のオイル生産の潜在力は非常に高く、特に混合栄養型藻類では、少なくとも年間ha当たり100トンを超えることが期待される。本講演では米国を中心にした外国での藻類バイオマスに関する取組を紹介し、日本における藻類バイオマスエネルギー開発の将来展望を示す。

渡邉 信

筑波大学 生命環境系 特命教授


<略 歴>
1948年 生まれ
1977年 北海道大学大学院 理学研究科博士課程修了(理学博士)
1978年 環境庁国立公害研究所 研究員
1990年 独立行政法人国立環境研究所 生物圏環境部環境微生物研究室長
1997年 同研究所 生物圏環境部長
2001年 同研究所 生物研究領域長
2006年 筑波大学大学院 生命環境科学研究科教授

<著 書>
「新しいエネルギー 藻類バイオマス」(みみづく舎/医学評論社)
「藻類ハンドブック」(NTS)
「微生物の事典」(共著、朝倉書店)

<官庁・団体活動>
2010年~2013年 国際藻類学会会長
2010年~ 藻類産業創生コンソーシアム常任理事
2010年~    アジア・オセアニア藻類イノベーションサミット国際委員会議長

C-1「高さ140mの超高層ビル解体技術 ~キーワードは環境!~」

市原 英樹
大成建設株式会社 技術センター 建築技術開発部 次長

近年、解体される超高層ビルが散見されるようになった。高さ140mの旧グランドプリンスホテル赤坂(赤プリ)もその例外ではない。この解体に用いられた、静かに徐々に“縮んでいく”画期的なビル解体工法「テコレップシステム」は、大成建設(株)が開発した新工法だ。同システムでは、キャップ構造をビル最上階に設置する。全ての解体工事はこのキャップ構造の内部で行うため、外観からは工事中のビルには見えない。それがみるみるうちに縮んでいくのだから不思議だ。テコレップはとにかく静かだ。解体工事を感じさせないことで近隣環境に最善を尽くしているのだ。

市原 英樹

大成建設株式会社 技術センター 建築技術開発部 次長


<略 歴>
1964年 生まれ
1986年 日本大学 理工学部卒業
1986年 大成建設(株)入社 技術本部 技術研究所
1992年 大阪大学 溶接工学研究所
1993年 大成建設㈱ 技術本部 技術研究所
2002年 同社 技術センター 建築技術研究所 環境システム研究室
2007年 同社 技術センター 建築技術開発部 建築生産技術開発室

 
休憩
11:10

A-2「日本の地熱発電の現状と今後の展開」

野田 徹郎
独立行政法人産業技術総合研究所 名誉リサーチャー・地熱情報研究所 事務局長

火山国であるわが国は地熱資源に恵まれており、発電量に換算して2000万kWを超える世界第3位の地熱資源大国である。また、開発技術も高く、特に、地熱発電所の心臓部である地熱蒸気タービンにおいては世界の7割をわが国のメーカーが供給している。しかしながら、わが国の地熱発電所の建設は近年停滞していた。このような中、3.11を契機として、国も地熱開発推進に転じ、現在、日本各地で大中小規模の地熱発電建設のための調査が進展している。国立公園問題、温泉問題等の課題を解決することによって、わが国の電力供給において少なくない貢献をすることができると考えている。

野田 徹郎

独立行政法人産業技術総合研究所 名誉リサーチャー・地熱情報研究所 事務局長


<略 歴>
1945年 生まれ
1968年 九州大学 理学部卒業
1969年 九州大学 温泉治療学研究所助手
1980年 工業技術院地質調査所 地殻熱部主任研究官
1987年 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)
           地熱調査部地熱調査第二課長
1997年 工業技術院地質調査所 企画室長
2002年 独立行政法人産業技術総合研究所 地圏資源環境研究部門長
<著 書>
「地熱地化学講座」(産業技術総合研究所 2003年)
「地熱エネルギーハンドブック」(共著、オーム社 2014年)
「地熱工学入門」(共著、東京大学出版会、2014年)
<官庁・団体活動>
2002年~2004年 日本地熱学会長
1998年~2005年新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)地熱開発促進調査委員会委員長
2003年~ 経済産業省環境審査顧問
2013年~ 関東経済産業局地熱理解促進補助金審査委員会委員長

B-2「環境とエネルギーに配慮した21世紀型大規模海水淡水化システムの実用化」

栗原 優
東レ株式会社 フェロー

「水の惑星」と言われる地球の水はほとんどが海水で、飲料水や農業に使える水はごくわずかである。人口増加と経済発展のため、今後ますます加速する水不足を根本的に解決するのが海水淡水化技術である。この海水淡水化に欠かせない素材である「逆浸透膜」は、日本企業が世界シェア7割を占める強みのある技術であり、これを活かしながら、海水淡水化プラントシステム全体の設備及び運転コストを大幅に低減させると共に、地球環境への負荷低減にも配慮したメガトンウオーターシステムの技術開発を内閣府FIRSTプログラムで取り組んできた。本技術は中東や中国から注目されており、今後の展開が期待できる。

栗原 優

東レ株式会社 フェロー


<略 歴>
1940年 生まれ
1963年 群馬大学 工学部応用化学科卒業
1963年 東洋レーヨン(株)(現 東レ(株))入社
1970年 工学博士(東京大学)
1970年 米国アイオワ大学博士研究員留学
2003年 東レ㈱ 水処理本部 研究本部担当 専任理事
2006年 同社 水処理・環境事業本部 顧問
2010年 同社 水処理・環境事業本部 フェロー

<官庁・団体活動>
国際脱塩協会(IDA)理事、アジア・太平洋脱塩協会(APDA)会長
日本化学会・高分子学会フェロー
2009年~2013年 内閣府「最先端研究開発支援プログラム・メガトン水システム」中心研究者

C-2「今求められるイノベーションの連鎖」

引頭 麻実
株式会社大和総研 常務執行役員 調査本部副本部長

アベノミクス効果もあり日本経済は一息ついた。しかし、根本的な構造問題に目を転じると課題は山積したままだ。これらのうち、最も重要な課題は“いかにして真の成長を実現するか”というものである。少子高齢化がそれを阻んでいるのは確かであるが、それ以上に産業の質、経済の質そのものが高度化していないことがより大きい。これこそイノベーションの圧倒的な欠如がその背景にある。今日本経済にとって最も必要なことは、イノベーションの連鎖である。どのようにすればそれが可能となるのか、事例をご紹介しながら、イノベーションの本質に迫る。

引頭 麻実

株式会社大和総研 常務執行役員 調査本部副本部長


<略 歴>
1985年 一橋大学 法学部卒業
1985年 大和証券(株)入社 大和証券経済研究所(現 ㈱大和総研)証券アナリスト部
1991年 (株)大和総研 投資調査部ストラテジスト
1995年 同社 企業調査第二部シニアアナリスト
2002年 大和証券SMBC(株)(現 大和証券(株))産業調査部シニアコーポレートアナリスト
2005年 同社 事業調査部長
2009年 (株)大和総研 執行役員 コンサルティング本部副本部長
2013年 同社 常務執行役員 調査本部副本部長

<著 書>
「JAL再生 高収益企業への転換」(編著 日本経済新聞出版)

<官庁・団体活動>
2012年7月~ 内閣府 官民競争入札等監理委員会委員
2013年6月~ 総合資源エネルギー調査会臨時委員(基本政策分科会 ガスシステム改革小委員会)
2014年4月~ 産業構造審議会臨時委員(製造産業分科会 宇宙産業小委員会 航空機産業戦略WG)

  午後の部 3Fホール
13:50

協会挨拶

エンジニアリング協会 理事長
高橋 誠(新日鉄住金エンジニアリング株式会社 代表取締役社長)

特別講演:「はやぶさ」から伝えたい、創る力の育て方

川口 淳一郎 /独立行政法人宇宙航空研究開発機構(JAXA) シニアフェロー・教授

日本人は、しっかりと、きちんとしなくては、という意識が強すぎて、どうしても新しいことへ挑戦することに躊躇してしまいがちである。やらなくてよいのではないか。そうではない。前例があることだけを追っていては、けっして新しい成果を得ることはできない。どうしたら、できるのか、やれるのか。それに積極的に答えを見つけていくことが前進につながるのである。「やれる理由を見つけて挑戦しないかぎり成果は得られない。」この意識を持つことが、日本の将来を握っている。

川口 淳一郎

独立行政法人宇宙航空研究開発機構(JAXA) シニアフェロー・教授


<略 歴>
1955年 生まれ
1978年 京都大学 工学部卒業
1983年 東京大学大学院 博士課程修了(工学博士)
1983年 文部科学省宇宙科学研究所 システム研究系助手
2003年 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究本部に改組
2006年 同機構 宇宙航空システム研究系教授
2007年 同機構 月惑星探査推進グループ推進ディレクタ併任
2011年 同機構 シニアフェロー

<著 書>
「人工衛星と宇宙探査機」(コロナ社)、「航空宇宙における制御」(コロナ社)
「ビークル /計測・制御テクノロジーシリーズ」(コロナ社)

<官庁・団体活動>
平成日本航空宇宙学会、米国航空宇宙学会(AIAA)、米国宇宙協会(AAS)、米国惑星協会(TPS)
計測自動制御学会、システム制御情報学会、日本惑星科学会 各会員
2012年8月~2014年3月 内閣官房宇宙開発戦略本部事務局長
2012年4月~       日本学術会議会員
2013年4月~       国際宇宙学会(Institute Academy of Astronautics) 評議員

 
コーヒーブレーク
15:50

招待講演:天然ガスと水素は環境・エネルギーの切り札となるのか

村木 茂 /東京ガス株式会社 取締役副会長

東日本大震災が日本のエネルギー政策を根底から覆すことになった。これからはエネルギーの多様化を進め、エネルギーの供給安定化と低廉化そして地球温暖化対策に取り組む必要がある。こうしたなかで大きな役割を果たすであろうと期待され注目されているのが、「シェールガス革命」で供給力が飛躍的に増加した天然ガスである。日本としてこの天然ガスをいかに低価格で安定的に確保するかがエネルギー需給対策の柱の一つである。一方、原子力の縮減を余儀なくされる中で、ゼロエミッションエネルギーとして期待されるのが水素である。水素社会形成に向けて、日本の水素関連技術・産業を国際的競争力のあるものに育てていくことは重要なチャレンジである。

村木 茂

東京ガス株式会社 取締役副会長


<略 歴>
1949年 生まれ
1972年 東京大学 工学部卒業
1972年 東京ガス(株)入社
2000年 同社 原料部長
2002年 同社 執行役員 企画本部原料部長
2004年 同社 常務執行役員 R&D本部長
2007年 同社 取締役 常務執行役員 エネルギーソリューション本部長
2010年 同社 代表取締役副社長 兼 副社長執行役員
2014年 同社 取締役副会長


<官庁・団体活動>
2014年6月~ 内閣府プログラムディレクター(SIP:戦略的イノベーション創造プログラム)

講演終了後に参加者相互の交流と懇親の場を設けております。お飲み物・軽食等もご用意しておりますので、参加者による情報や意見交換、ネットワークづくりなどにご活用いただければ幸いです。

☆本シンポジウムは、各種資格の維持に役立ちます☆
日本プロジェクトマネジメント協会のPMS資格維持のためのCPUおよび米国PMI®のPMP®資格取得維持のためのPDU支給対象です。終日の出席で、それぞれ5.5CPUポイントおよび5.5PDUポイントを取得できます。
当日会場3F受付にて証明書を発行します。

◆ 会場のご案内:
 
日本都市センター会館
住所 〒102-0093
東京都千代田区平河町2-4-1
Tel 03-3265-8211
Fax 03-3262-1705
地下鉄 有楽町線 町駅半蔵門方面 1番出口より徒歩4分
有楽町線 永田町駅 9b番出口より徒歩3分
半蔵門線 永田町駅 9b番出口より徒歩3分
南北線 永田町駅 9b番出口より徒歩3分
丸ノ内線 赤坂見附駅 D出口より徒歩8分
銀座線 赤坂見附駅 D出口より徒歩8分
J R 中央線 四ッ谷駅 麹町出口より徒歩14分
都バス 平河町2丁目「都市センター前」下車…(新橋駅~市ケ谷駅~小滝橋車庫前)
首都高速 霞が関出口より 5分

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