エンジニアリングシンポジウム2013

開催日 平成25年10月18日(金)
会場 日本都市センター会館
主催 一般財団法人 エンジニアリング協会
後援 経済産業省
協賛 独立行政法人国際協力機構/ 株式会社国際協力銀行/ 独立行政法人日本貿易振興機構/ 独立行政法人日本貿易保険/ 日本機械輸出組合/ 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構/ 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構/ 独立行政法人産業技術総合研究所/ 一般社団法人日本産業機械工業会/ 一般社団法人日本プラント協会/ 公益社団法人日本プラントメンテナンス協会/ 一般社団法人海外建設協会/ 一般社団法人海外コンサルティング企業協会/ 特定非営利活動法人日本プロジェクトマネジメント協会/ 公益社団法人化学工学会/ 公立大学産業技術大学院大学/ 国立大学法人名古屋工業大学産学官連携センター/ 国立大学法人横浜国立大学大学院工学研究院(順不同)
お問い合わせ エンジニアリング協会シンポジウム事務局
〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-18-19(虎ノ門マリンビル10階)
TEL : 03-5405-7201(代表) FAX : 03-5405-8201

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プログラム

平成25年10月18日
  日本都市センター会館
午前の部 9:15開場 3Fおよび5F会場
Aセッション Bセッション Cセッション
  クリーンな地球を創るエネルギー 世界に向けた日本の成長戦略 国際展開の推進
09:30

09:30 - 10:50

A-1メタンハイドレート開発 ~研究の現状と新産業創出への期待~

増田 昌敬
東京大学大学院 工学系研究科 エネルギー・資源フロンティアセンター 准教授
メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(MH21) フェーズ2 プロジェクトリーダー

経済産業省の「我が国におけるメタンハイドレート開発計画」では、メタンハイドレート商業的産出の技術基盤整備を行うことを最終目標にして研究が進められており、本年3月には渥美半島.志摩半島沖で世界初となる海洋ガス生産実験が実施された。今後も研究が順調に進んで商業的産出に成功すれば、我々は自前の国産エネルギー資源を手に入れることができ、新産業創出による大きな経済効果が期待される。ガス生産性の向上などの点で克服すべき課題はまだ多いが、商業生産に向けての段階的な達成目標を設定し、長期戦略に基づく研究を継続していけば、「メタンハイドレート革命」を起こすのも夢ではない。

増田 昌敬

東京大学大学院 工学系研究科 エネルギー・資源フロンティアセンター 准教授
メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(MH21) フェーズ2 プロジェクトリーダー


<略歴>
1958年 生まれ
1980年 東京大学工学部資源開発工学科卒業
1982年 東京大学大学院工学系研究科資源開発工学専攻修士課程修了
1982年 石油資源開発㈱入社
1986年 東京大学工学部資源開発工学科 講師
1992年 東京大学大学院工学系研究科 助教授
1993年 カナダ アルバータ大学客員研究員(1993.9-1994.3)
2008年 東京大学大学院工学系研究科附属 エネルギー・資源フロンティアセンター 准教授

<著書>
「Ⅴ章 2.モデリング分野 3.フィールド産出試験 4. 開発分野」(分担執筆、メタンハイドレート開発検討
委員会報告書「我が国におけるメタンハイドレート開発計画」 経済産業省資源エネルギー庁 2001年)
「天然ガスの高度利用技術-開発研究の最前線」(分担執筆、エヌ・ティー・エス 2001年)
「最近の我が国の石油開発」(分担執筆、石油技術協会 1993年)

<官庁・団体活動>
特定非営利法人 日本海洋工学会 理事、千葉県天然ガス技術委員会 委員

09:30 - 10:50

B-1イノベーションの神髄

小林 三郎
中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授
(元本田技研工業株式会社 経営企画部長、 元株式会社本田技術研究所 主席研究員)

成功した企業は、一般的に創業期はとてもイノベーティブである。他企業の物真似だけではとても長続きはせず、直ぐに破綻してしまうからだ。ところが企業サイズが段々と大きくなるにつれ、どういう訳かどんどんイノベーション力が落ちていく。誰がイノベーションを止めるのか、その原因は何か、どうやってイノベーション力を高めるのか等を、ホンダでの原体験を通じて得た本質から解き明かす。

小林 三郎

中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授
(元本田技研工業株式会社 経営企画部長、 元株式会社本田技術研究所 主席研究員)


<略歴>
1945年 生まれ
1968年 早稲田大学理工学部機械工学科卒業
1970年 米国カリフォルニア大学バークレー校大学院修士課程修了
1971年 (株)本田技術研究所入社
1985年 (株)本田技術研究所 主任研究員
1996年 ホンダアメリカ研究所 シニアバイスプレジデント
2000年 本田技研工業(株) 経営企画部長 兼 経営企画室長
2005年 (株)本田技術研究所 主席研究員
2010年 中央大学大学院 戦略経営研究科 客員教授

<著書>
「ホンダイノベーションの神髄」(日経BP社)
「知識創造経営とイノベーション」(丸善)

09:30 - 10:50

C-1国際展開に必要な交渉術

茅野 みつる
伊藤忠商事株式会社 執行役員法務部長

「ハーバード流交渉術」は日々の様々な交渉の場面において役立つ4つのポイントを明快に解説している本であり、契約交渉においても役立つヒントが満載である。また、その続編の「新ハーバード流交渉術」は人間の感情面についても触れており、興味深い。交渉は「学問」ではないと思っている実務家にとっても、世界的に認知されている交渉の「基礎」に触れることは、今後の自己の交渉スタイルを構築するためのアイデアになると思われる。

茅野 みつる

伊藤忠商事株式会社 執行役員法務部長


<略歴>
1988年 米国スミスカレッジ卒業(政治学BA)
1991年 米国コーネル大学法科大学院卒業(JD)
1991年 グラハム アンド ジェイムス法律事務所入所
1991年 カリフォルニア州弁護士登録
2000年 伊藤忠商事(株)入社
2010年 伊藤忠商事(株) 法務部長代行
2013年 伊藤忠商事(株) 執行役員法務部長

<官庁・団体活動>
コーネル大学法科大学院アドバイザリーボードメンバー

 
休憩
11:10

11:10 - 12:30

A-2天然ガスの黄金時代は来るか?

石井 彰
独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) 上席客員研究員

近年、北米でのシェールガス革命によって、天然ガスの可採資源量は爆発的に拡大した。環境問題対応の高まり、天然ガス利用技術の革新によって、天然ガスの潜在需要も拡大見込みだ。一方、天然ガス価格が下落した北米では天然ガス需要が拡大しているが、日本では原発事故後のLNG価格高騰によって、天然ガス需要の先行きは不透明で、欧州も同様な状況であり、世界需要の伸び率は、石炭の後塵を拝している。「黄金時代」が到来するか否かは、天然ガス・LNG開発コストの低減がカギを握る。

石井 彰

独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) 上席客員研究員


<略歴>
1950年 生まれ
1974年 上智大学法学部卒業
1974年 (株)日本経済新聞社入社
1976年 石油公団入団
1981年 米国ハーバード大学国際問題研究所客員研究員(石油公団から出向)
1989年 石油公団パリ事務所
2003年 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)首席エコノミスト

<著書>
「脱原発。天然ガス発電へ」(アスキー新書 2011年8月)
「エネルギー論争の盲点:天然ガスと分散化が日本を救う」(NHK出版 2011年7月)
「3.11で現実化した「成長の限界」が日本を再生する」(共著、小学館 2011年6月)
「石油資源の行方」(共著、コロナ社 2009年)
「天然ガスが日本を救う」(日経BP社 2008年)

11:10 - 12:30

B-2世界経済と日本が直面するリスク

神田 玲子
公益財団法人総合研究開発機構(NIRA) 研究調査部長

世界経済は大きな潮流の真只中にある。それは、先進国における製造業からサービス産業を中心とした成長への移行であり、途上国の急速なキャッチアップによる中間層による巨大市場の誕生である。しかし、こうした変化は、社会の基本である市場経済と民主主義の緊張感を高める結果となっている。民主主義の前提である平等性がグローバル化によって脅かされている。
果たして、持続可能な成長を実現するための政策合意を形成することは可能なのか。日本が直面する課題を提示しつつ、アジアとの関係性を念頭におきながら日本の進むべき方向性を議論する。

神田 玲子

公益財団法人総合研究開発機構(NIRA) 研究調査部長


<略歴>
1986年 東京大学経済学部卒業
1986年 経済企画庁入庁
1997年 米国ノースウエスタン大学大学院経済学修士取得
2001年 内閣府統括官(経済財政担当)付き企画官(国際経済担当)
2006年 総務省統計局 消費統計課長
2007年 内閣府 男女共同参画局 調査課長
2008年 公益財団法人総合研究開発機構(NIRA)研究調査部長

<著書>
「第3章 日本の経済政策」(東洋経済新報社「日本経済読本」金森久雄・大守隆編 2013年2月)
「リスク社会再考~自律・連帯を軸に~」(日本経済新聞社「やさしい経済学」 2011年5月25日~6月2日)

<官庁・団体活動>
日本商工会議所「会議所ニュース」コラム執筆

11:10 - 12:30

C-2海洋石油開発事業における国際展開

島村 好秀
三井海洋開発株式会社 常務執行役員

当社はFPSOと呼ばれる浮体式海洋石油生産設備の建造及び運行を行っている。現在、米国、シンガポール及び東京に拠点を持ち、マーケッティング、プロジェクト実行及び運行管理を行っている。FPSOの建造に当たっては東南アジアを中心に船体改造及びモジュールの建造を実施している。また、海外5か所の陸上基地から16基のFPSO/FSOの運行を行っている。当社のこのような国際展開にいたる背景と現状および人材育成を含む将来展望につき紹介する。

島村 好秀

三井海洋開発株式会社 常務執行役員


<略歴>
1953年 生まれ
1976年 広島大学工学部卒業
1978年 大阪大学大学院工学研究科前期課程修了
1978年 三井海洋開発(株)入社
2002年 三井海洋開発(株) 石油開発事業部 技術部長
2008年 MODEC Offshore Production Systems (Singapore)出向(-2011年)
2011年 三井海洋開発(株)常務執行役員

<主要論文>
「FPSOのリース契約によるマージナルフィールドの開発」 (共著、石油技術協会誌 64号1999年)
「FPSO/FSO State of Art」(J. Marine Science and Technology Vol.7 No.2 2002年)
「海洋構造物のメンテナンスについて - FPSO/FSOの実例‐」 (保全学 Vol.3 No.2 2004年)
「FPSO/FSOと日本の造船業界」 (日本造船学会誌 885号 2005年)

  午後の部 3Fホール
13:50

13:50 - 15:30

協会挨拶

高橋 誠
エンジニアリング協会 理事長
新日鉄住金エンジニアリング株式会社 代表取締役社長

特別講演:我が国は「科学技術立国」たり得るか

野依 良治
独立行政法人理化学研究所 理事長
2001年ノーベル化学賞受賞者

野依先生には上記の演題でご講演いただき、日本の科学技術の発展のための提言、エンジニアリング業界やエンジニアへの応援メッセージをいただく予定です。
(エンジニアリングシンポジウム2013事務局記)

野依 良治

独立行政法人理化学研究所 理事長
2001年ノーベル化学賞受賞者


<略歴>
1938年 生まれ
1961年 京都大学工学部卒業
1963年 京都大学大学院修士課程工業化学専攻修了
1963年 京都大学工学部 助手
1968年 名古屋大学理学部 助教授
1969年 米国ハーバード大学 博士研究員
1972年 名古屋大学理学部 教授
1995年 日本学士院賞受賞
2000年 文化勲章受勲
2001年 ノーベル化学賞受賞
2003年 独立行政法人理化学研究所 理事長

<著書>
「事実は真実の敵なり-私の履歴書」(日本経済新聞出版社)

<官庁・団体活動>
日本学士院会員
文部科学省科学技術・学術審議会会長

 
コーヒーブレイク
15:50

15:50 - 17:20

招待講演:日本人にかえれ ~経営者として大事にしたいこと~

天坊 昭彦
出光興産株式会社 相談役

出光興産(株)は、一昨年おかげ様で創業100周年を迎えた。2013年本屋大賞に選ばれた「海賊とよばれた男」(百田尚樹著)は、当社の創業者出光佐三をモデルにした小説だ。「日本人にかえれ」は、この出光佐三の言葉である。「自分たちの利益ばかりを追求するのではなく、世のため人のためにことを成す。」佐三の信念によって、出光は今も日本人らしさを心に活動している。経営環境が大きく変わる中、当社の歴史を振り返りながら、今後のグローバル展開について紹介する。

天坊 昭彦

出光興産株式会社 相談役


<略歴>
1939年 生まれ
1964年 東京大学経済学部卒業
1964年 出光興産(株)入社
1988年 出光ヨーロッパ社長
1998年 出光興産(株)常務取締役
2000年 同社専務取締役
2002年 同社代表取締役社長
2009年 同社代表取締役会長
2012年 同社相談役

<官庁・団体活動>
2008年-2012年 石油連盟会長
2010年-     一般社団法人 日本経済団体連合会 環境安全委員会共同委員長
2012年-     武蔵野美術大学理事長

       
17:30

17:30 - 19:00

交流会:5Fオリオン・スバル・松

講演終了後に参加者相互の交流と懇親の場を設けております。お飲み物・軽食等もご用意しておりますので、参加者による情報や意見交換、ネットワークづくりなどにご活用いただければ幸いです。

募集要項

お申込みについて:
事務局までご連絡ください。
シンポジウム事務局 TEL:03-5405-7201
お申し込み〆切:2013年10月11日(金)(〆切後のお申し込みは、事務局までご連絡ください)
参加費(シンポジウム&交流会 消費税込み): 9,450円
「参加証」をお送りした以降はお申し込みの取消しが出来ませんので、予めご了承ください。
万一、参加を申し込まれた方が参加出来なくなった場合には、他の方のご参加が可能です。
お支払い方法: 10月15日(火)までに次の銀行口座にお振込みください。
お振込みの際にはお手数ですが、必ず請求書番号をご記入のうえ、企業名でお願いいたします。
みずほ銀行 東京営業部(普)1824021 口座名 (財)エンジニアリング協会
恐れ入りますが振込み手数料はご負担をお願いいたします。
経理処理上、上記銀行としておりますが、他行をご希望する場合は、予め事務局までご連絡ください。
本シンポジウムは、各種資格の証明に役立ちます:
日本プロジェクトマネジメント協会のPMS資格維持のためのCPUおよび米国PMIRのPMPR資格取得維持のためのPDU支給対象です。終日の出席で、それぞれ5.5CPUポイントおよび5.5PDUポイントを取得できます。当日会場3F受付にて証明書を発行します。
会場のご案内:
日本都市センター会館
住所 〒102-0093
東京都千代田区平河町2-4-1
Tel 03-3265-8211
Fax 03-3262-1705
地下鉄 有楽町線 麹町駅半蔵門方面 1番出口より徒歩4分
有楽町線 永田町駅 9b番出口より徒歩3分
半蔵門線 永田町駅 9b番出口より徒歩3分
南北線 永田町駅 9b番出口より徒歩3分
丸ノ内線 赤坂見附駅 D出口より徒歩8分
銀座線 赤坂見附駅 D出口より徒歩8分
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都バス 平河町2丁目「都市センター前」下車…(新橋駅~市ケ谷駅~小滝橋車庫前)
首都高速 霞が関出口より 5分

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