一般財団法人エンジニアリング協会

日本の中東研究者、元外交官。一般財団法人日本エネルギー経済研究所常務理事兼中東研究センター長を経て、現在は慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授、慶應義塾大学総合政策学部教授も兼務。

バイデン氏が第46代米国大統領に選出されてからそろそろ1年を迎えようとしています。新政権は、トランプ前政権下の米国が中東地域で展開した外交の「負の遺産」の解消と改善に取組む姿勢を見せていたものの、この地域では現在に至るまで目立つような成果が出ていません。「米外交の復活」への期待とは裏腹に、前政権の路線を踏襲する事例も多く、時には混乱を助長し、拡大するに至っています。前者の代表例がイラン核合意をめぐる対応であり、後者がアフガニスタンからの米軍撤退とターリバーンの復権です。
本講演会ではバイデン政権の中東外交の展開と、中東情勢への影響に関する考察をご説明いただきます。