講演会
【GEC 計測技術研究会】計測技術シンポジウム2024
~海洋開発の新時代を拓く地盤調査・探査技術とその周辺技術~ (Zoomウェビナー)
本シンポジウムは計測技術研究会が企画し、国内における第一線の有識者の方々をお招きして最新の計測技術に関連した話題を講演いただきます。
開催日時 | 2024年11月6日(水) 13:00~17:00 |
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開催方法 | 会場聴講とZoom ウェビナーのハイブリッド 【会場】一般財団法人エンジニアリング協会 B・C会議室 〒106-0041 東京都港区麻布台1-11-9(BPRプレイス神谷町9階)<地図> 【オンライン】Zoomウェビナーによるライブ配信 |
参加費用 | 無料 |
定員 | 【会場】20名 【オンライン】100名 |
募集期間 | 2024年10月1日(火)~10月28日(月) |
お申込み | 「お申込みはこちら」ボタンからお願いします。
※本シンポジウムはどなたでもご参加いただけます |
お問い合わせ先 | 一般財団法人エンジニアリング協会 地下開発利用研究センター TEL:03-6441-2923 担当:下山 |
プログラム(2024年11月6日(水)13:00 ~ 17:00)
開会挨拶 地下開発利用研究センター 所長 田中 耕一(13:00~13:05)
趣旨説明 計測技術研究会 委員長 谷 卓也(13:05~13:15)
【基調講演】 日本版セントラル方式でのJOGMEC洋上風力事業の概要~海底地盤調査における技術的課題~(13:15~14:20)
世界の風力発電設備容量は、2023年末時点で1017GW、そのうち洋上風力発電の設備容量は75.2GWとなり、洋上風力が占める割合は約7.4%となっている。洋上風力発電は、先行導入している欧州や急成長している中国を中心に急拡大しているが、日本の稼働中の洋上風力発電設備容量は153.5MWである。政府は、案件形成の初期段階から政府が主導的に関与する仕組みである「日本版セントラル方式」において、自治体からの情報提供を基に洋上風力発電に適当であるとされる区域を「促進区域」として指定し、公募により当該区域の発電事業者を選定している。2022年のJOGMEC法改正により、JOGMECが発電事業の検討に必要な初期段階の調査を代表して実施することになった。その調査結果を事業者へ提供することにより、調査の重複実施の弊害を解消すると共に、案件形成の効率化と加速を図っていく計画である。本講演では、国内外の洋上風力発電の動向と、JOGMECが実施中の海底地盤調査の概要と技術的課題について紹介する。
休憩(14:20~14:35)
【講演1】 海中・海底探査のための海洋ロボットセンシング技術 (14:35~15:25)
古田 弘(国立研究開発法人海洋研究開発機構 グループリーダー)
人が容易にアクセスできない海中を自由に探査するためにはロボットが必要です。海中ロボットには、制御のためのナビゲーションセンサと観測のためのセンサが搭載されています。講演では、海中ロボットについて簡単に紹介した上で、深海や極域などで利用される極限環境用のロボットと、洋上風力発電の立地調査や設備点検などのビジネスで必要とされるロボットの違いについて、システムデザインをベースにした分析を基に解説したうえで、それぞれに求められるセンサの違いを指摘します。とくに技術については、ナビゲーションやテレメトリの現状の問題点について説明し、これらの問題点を解決できるポテンシャルのある、量子技術を含めたナビセンサの最新技術を紹介します。合わせて量子技術を利用した探査用センサの開発動向を紹介したいと思います。
【講演2】 洋上風力発電施設の地盤調査で使われるPS検層、海底微動アレイ探査について(15:25~16:15)
松原 由和(応用地質株式会社 参事)
洋上風力発電施設の地盤調査では,地盤のS波速度(Vs)構造の把握が重要である。Vsは基礎の安定性評価、液状化リスクの評価、地震動の評価に必要なパラメータの 1つであり、特に着床式洋上風力発電の場合、工学的基盤(S波速度Vs≧400m/sの地層)の上面深度の把握が重要である。Vsの把握には、洋上の孔井内でサスペンションPS検層を実施する方法が一般的であるが、我々はドリルシップで掘削した大孔径の孔井内でもサスペンションPS検層が可能な装置を新たに開発し、これまでに30孔以上で測定を行った。また孔井を使わず海底面に地震計を展開することで地下のVs構造を求めることができる海底微動アレイ探査を開発し、昨年までに250地点以上で測定を行った。今後需要が見込まれる浮体式洋上風力発電施設を対象とした大水深微動アレイ探査法も新たに開発し、現在適用を進めている。本講演ではこれら各手法の概要を報告する。
総合討論 (16:15~17:00)
鈴木 浩一(独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構 特命調査役)