平成19年度事業内容Business Contents

大深度地下を活用した首都圏物流トンネル・新輸送システムの可能性調査
(日本自転車振興会)

研究期間:
平成19年5月~平成20年3月  主査企業:鹿島建設(株)

活動内容:
(1)現状調査:既往研究、海外事例、官公庁・他公表資料の収集など
(2)需要予測と検討
(3)既往検討の確認と見直し
(4)地下物流トンネルシステムのコンセプト
(5)ケーススタディー(ルート選定のため概略比較)


今後の展開:
(1)ケーススタディーⅡとして、各種効果推定
(2)提案・提言(新技術提案、システム実現への提言)


委員長:
高橋 洋二氏(日本大学 総合科学研究所 教授)

参加企業:
㈱日通総合研究所、鹿島建設㈱、鉄建建設㈱、戸田建設㈱、㈱IHI,三菱重工業㈱

大深度地下を活用した首都圏物流トンネル・新輸送システムの可能性調査

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3次元地下空間情報の利活用に関する調査研究
(日本自転車振興会)

研究期間:
平成19年5月~平成20年3月      主査企業:鹿島建設(株)

活動内容:
(1)地下施設データの現状調査
・ 地下施設データの管理状況調査(施設管理者へのヒアリング)
・ 地下施設データベース整備状況調査(施設管理者へのヒアリング)
・ 地下施設3次元情報収集に関するニーズ調査
(2)自律即時統合型GISの概念検討


今後の展開:
(1)自律即時統合型GISの概念設計
・ 統合型データベースの概念設計
・ 自律即時統合型GISの実現可能性検討及び提言のまとめ


委員長:
江崎 哲郎 氏  (九州大学大学院工学研究院附属環境システム科学研究センター教授)

参加企業:
東京大学、(独)産業技術総合研究所、東京地下鉄(株)、八重洲地下街(株)、 応用地質(株)、 (株)オリエンタルコンサルタンツ、(株)技研製作所、鹿島建設(株)

自律即時統合型GISのイメージ

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バイオマス起源DMEを含む エネルギー貯蔵・供給システムの開発
(日本自転車振興会)

研究期間:
平成19年5月~平成20年3月   主査企業 : 清水建設(株)

活動内容:
(1) バイオマスのDMEへの転換技術の調査検討
(2) DMEを活用したエネルギー貯蔵・供給システムの成立性検討
   ・モデル地域の選定
   ・エネルギー貯蔵・供給システムの概念検討
   ・経済性,環境性能の概略検討

今後の展開:
(1)各種のバイオマスリファイナリー技術などを調査し、効率の良いDME製造プロセスの検討。
(2)仮想的な候補地を想定し、バイオマス起源DMEなどを利用したエネル ギー貯蔵・供給システムの概念計画を実施。


委員長:
中川 加明一郎 氏((財)電力中央研究所 上席研究員)

参加企業:
(独)産業技術総合研究所、東京電力(株)、九州電力(株)、東京ガス(株)、日揮(株)、清水建設(株)

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気体水和物利用による水素貯蔵システムの検討
(日本自転車振興会)

研究期間:
平成19年5月~平成20年3月      主査企業:三井住友建設(株)

活動内容:
  (1)エネルギー戦略における水素貯蔵技術の位置づけの明確化、各種
     水素貯蔵技術の特質比較
  (2) 気体水和物利用による水素貯蔵技術の文献調査、プラント設計に
     必要な水素水和物の生成条件、貯蔵条件等の想定
  (3) 水素水和物生成プラントおよび貯蔵システムの概念検討

今後の展開:
  (1)概念検討の内容を深め、気体水和物利用による水素貯蔵システムのフィジビリティ・スタディを行い、実現可能性を評価。

委員長:
森 康彦 氏(慶応義塾大学教授)

参加企業:
筑波大学、北海道大学、産業技術総合研究所、東京電力㈱、㈱IHI、三井住友建設㈱

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「次世代型熱電変換技術に関する調査」

経緯・目的


  先の「革新的熱電変換材料に関する調査」では、最新の材料開発研究の動向と、
  産業界のさまざまなニーズ・要望を調査し、研究開発の方向性をつかむことができた

  最近の材料研究動向  薄膜  自動車  電子機器  熱機能素子  有機熱電
                           
 
  「次世代型熱電変換技術に関する調査」では、
   ・次期研究開発プロジェクトにつながる具体的提言をまとめる
   ・実施者と実施内容を具体化する


事業内容
1.次世代型熱電変換技術に関する技術シーズ調査
   1) 材料、モジュール、熱マネジメント技術の整理
   2) 薄膜モジュールの実証試験(産総研)
2.次世代型熱電変換技術に関するニーズ調査
   1) ニーズと実現時期の整理
3. 国内外動向調査
4.次世代型熱電変換技術の実用化に関する課題整理
   1) ニーズとシーズを結びつける技術課題の抽出
   2) 解決のシナリオ(短期、中期、長期)
5. 次世代型熱電変換技術の市場規模、波及効果
6. 提言
   1) NEDOとして取り組むべき技術として提言
   2) 1.~5.に基づき、ロードマップを作成



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